近年の離職率の高さは多くの企業が抱える課題の一つだといえます。 従業員の離職が多いと、新たに人材を採用・育成する費用が何度も発生してしまいます。 人手不足と言われている状況でも会社を去って行ってしまい、人の充足をを改善できず悩まれていませんか？
今回は離職率が高い場合のデメリットや実際に企業の離職率を下げるためについてご紹介します。
離職率とは
まず、離職率の計算方法についてご説明します。
離職率＝離職者数÷在籍している常用労働者数×100％
離職率とは企業に在籍している労働者に対し、一定期間内に退職した人の数をカウントし表す指標と定義されています。 一般的に分母は決めた期間内の在籍社員数、分子はその期間中離職した社員数を設定することが多いですが、男女別や新卒だけなど企業で任意に社員数を設定することができるため、目的に合わせた様々なパターンで離職率を出すことができます。 例えば女性従業員が多く産休や育休が重なり離職率が高くなってしまったという時もあるかと思います。
このように、算出方法によっては離職率のパーセンテージが大きく変わります。
近年では少子高齢化により労働人口が減少し、企業では採用活動が難航してきています。最近は離職率を見ながら就職活動している人も少なくありません。離職率が高くなってしまうと更に人材の獲得が激化する可能性があります。
離職率を知り社内分析ができると、企業内の潜んでいる問題を解決することができるかもしれません。
離職率が高いデメリット
離職率が高いと企業に対するイメージが悪くなる恐れがあります。
企業にとってマイナスになり得るイメージを与えてしまうとどのようなデメリットがあるのか、下記ではそれぞれについて詳しく説明します。
1．採用難易度が高まり、コストが多く発生する
離職率が高いと企業の採用難易度は高まってしまう可能性があります。新たな人材を雇うためにはコストや時間、労力を使います。採用人数を確保しようと、求職者の希望を考慮せず採用してしまうと価値観の違いから早期退職が起き、再びコストが発生してしまいます。 また、頻繁に人が変わってしまうため従業員が退職することに抵抗がなくなってしまい転職してしまう可能性もあります。
2．ブラック企業というイメージがついてしまう可能性がある
離職率が高いと労働環境に対する疑問を与えてしまいます。例えば同じ業種のA社とB社。A社は離職率20％、B社は5％だった場合「A社なぜこんなに離職率が高いのか。労働環境が悪いのか？」などのマイナスイメージを抱く方もいらっしゃるのではないでしょうか。そのため、離職者が発生しても採用で補うことができず残業が頻繁に発生してしまい従業員の満足度が下がり、離職が発生してしまうという悪循環が生まれてしまいます。
離職率を下げるためには
ここからは実際に離職率を下げるために改善していくと効果的な改善策をご紹介します。
１．労働環境の改善
労働環境の悪化は離職につながる恐れがあります。企業内で長時間労働が頻発している場合、業務内容の見直しや作業の分散などで改善していき残業を少しづつでも減らしていける環境づくりをしていきましょう。
また十分な能力があるのに昇給しないや、数年働いているが少ししか時給が上がらないなど、給料面でも離職率に繋がる可能性があります。この場合評価制度を見直し、適切な評価・報酬を与えられるような環境づくりが必要といえます。
離職の防止の為だけでなく、従業員の生産性を上げるためにも労働時間や環境の見直しを行うことは重要です。
２．社内コミュニケーションの改善
労働環境だけでなく、従業員の人間関係の良好さが離職率に関係していることも考えられます。人間関係を構築するために社内コミュニケーションの強化を実施していきましょう。
入社間もない新入社員や若手社員は企業に対しての不安や疑問を相談しにくいため、年齢などが近い先輩社員とコミュニケーションの取れる環境を作ったり、従業員の満足度を調査し改善を行うなどの実施が離職率改善につながる可能性があります。 少なくとも3か月に1回でも実施できると効果的です。
3．外部に委託し組織の診断をしてもらう
労働環境の改善や社内コミュニケーションを取れる環境づくりが離職率を下げるために効果的な方法としてお話ししましたが、実際に行動しようとなると時間と労力がかかります。もちろん社内で分析し解決していけるとお金もかからず良いかと思いますが、難しい場合外部の専門家に委託する方法もあります。
専門家に自身の企業を診断してもらうことによって、社内間では見つけ出すことのできなかった潜在的な問題を見つけ出すことができるかもしれません。また、専門家と一緒に考えることでより離職率低下に向けより効果的な解決策を生み出すことができるかもしれません。
まとめ
ここまで離職率についてご説明しましたがいかがでしたか？ 労働環境の改善や社内コミュニケーションを取れる環境づくりをしても、離職率の高さが改善されない場合は、企業内に根強い人間関係の問題が潜んでいる可能性があります。
天神経営では現状の「人間関係の質」を数値で表し分析することのできる改善実践型組織診断システム「Trust and Safety Survey」を取り入れております。 私たち天神経営は調査研究機関ではなく、コンサルティングを本業とする事業者だからこそ、調査実施後の改善活動にも一貫して伴走支援が可能です。
ご検討の事業者様はお気軽にお問い合わせください。
