エース社員が退職を申し出てきたらどうする?!退職の引き止め方と未然に防ぐ方法

部下から突然退職の意思を告げられた時、あなたはどのように引き止めますか?叱責しますか?それとも一先ず話を聞きますか?どのように引き止めるのかは、リーダー層や人事担当者が向き合わなければならない重要な課題です。

ここでは、退職の引き止め方と、退職を未然に防ぐためのモチベーションの見える化についてご紹介致します。

目次

退職の引き止めは難しい?!

退職希望者の引き留めを考える前提として、「退職希望を告げてきた時点で退職の意志は固まっている」という現状があります。転職が一般化した近年では、「退職を申し出てきた時点で転職先の入社日が決まっている」というケースも少なくありません。

したがって、退職希望者の引き留めに成功する確率は低いと考えるのが無難でしょう。どのような理由にしても説得して退職を引き留めることは難しく、仮に引き留めに成功したとしても根本的な問題は解決していないため、数年後にまた退職を申し出てくることが大半です。

退職希望者本人の引き止めはもちろん大切ですが、それ以上に「なぜ退職を希望するのか」と退職を決めるに至った理由をヒアリングし、その問題を根本から解決することが大切です。

ペンと紙

社員が退職する代表的な3つの理由

①   職場での人間関係

本音の退職理由で多くの割合を占めるのは人間関係であり、なかでも「上司への不満」が理由になっているケースは非常に多いです。

②   企業の将来性とキャリアの展望

会社の将来性や自分のキャリア、待遇に希望を見いだせない場合は、将来性やキャリアが見込める他社へ転職することが当たり前になってきています。

③   給与や評価への不満

給与や評価への不満が退職の引き金になっているケースは意外と少ないのが現状ですが、待遇や評価への不満が人間関係や将来性への不安とつながると、退職を決意させる大きな引き金になる可能性があります。

退職の引き止め方の方法とポイント

①   問題を一緒に見つけ、解決方法を探す

退職希望者が抱え込んでいた不満や不安を聞いて、一緒に問題点を見つけ出すことから始めてみましょう。退職引き止めの第一歩は「なぜ」退職を考えるようになったのか理由をヒアリングすることです。

②   キャリアビジョンに沿って条件の見直しを図る

退職希望者本人のキャリアビジョンを改めてヒアリングし、希望する条件やキャリアを達成できるよう最大限交渉を行ってみましょう。

③   他部署の力を借りる

退職希望者本人からは正直な退職理由をヒアリングできないことも多々あります。そこで客観的な視点からの意見を集め、視野を広げ、交渉の余地や人間関係や待遇面などの改善点を洗い出してみることも有効です。

退職理由をヒアリングする際のポイント

  • 課題を把握して今後の改善に繋げる
  • 良い面と悪い面の両方をヒアリングする

退職希望者の多くは円満退社を望んでいますので、辞める本当の理由が仕事環境や人間関係への不満だったとしても、会社に言えない傾向があります。本音の退職理由がわからないことも引き止めを難しくする要因の一つです。

上記が本音の退職理由であれば、結局のところ「退職者の引き止めは難しい」になってしまいますよね。

退職希望者を出さないためには?

退職希望者を出さないためには、普段から社員のモチベーションや人間関係に気をつけておくことが大切です。そのためには、社員同士が積極的に関わり合いをもてるよう工夫することが重要です。立場や部署に関わらず、多くの社員と関わることで心理的安全性が保たれるとともに、見本としたい人にも出会いやすくなるかもしれません。

社員同士のコミュニケーションが増え、尊重・信頼が生まれて関係が変わって行くと、アイディアや気づきが増え、当事者意識が高まり思考が変わっていきます。

しかし、人間関係のあり方はブラックボックス化していて見えにくいという根深い問題が隠れています。

そこで、「人間関係の質」を数値で表し、分析することのできる改善実践型組織診断システム「Trust and Safety Survey」を提案しております。社員の現状の可視化ができ、原因が特定され解決策の提示・職場環境改善に繋がります。

なぜ、見える化が必要なのか

見える化によって、課題や問題点が見えるようになり組織内での共有ができるため、改善策の検討がやりやすくなります。

「今、どうなのか?」を明らかにせず改善活動に取り組むことは困難です。組織がどのような状態にあり、何が課題で、どこが盲点だったのか、まずは調査・分析を行いましょう。

組織診断とは?活用方法と導入のメリット – 天神経営コラム (tenjinkeiei.co.jp)

まとめ

天神経営では現状の「人間関係の質」を数値で表し、分析することのできる改善実践型組織診断システム「Trust and Safety Survey」を取り入れております。社員の満足度や幸福度が見えることによって、組織のチームワークの強化や処遇改善による生産性を向上させるメリットが見込めます。

組織革新の第一歩として、組織診断の活用をぜひご検討下さい。

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